詐欺サイトを開いてしまった時の対策

日本でも後を絶たない詐欺サイト

年々巧妙化するウェブ犯罪ですが、その中でも古典的な部類に入るのが詐欺サイトです。

詐欺サイトといってもさまざまなバリエーションがあり、有料動画サイトによるワンクリック詐欺から、偽通販サイト詐欺など、いくつかの種類に分かれますが、「ユーザーを架空請求によって騙す」という点では共通しています。

詐欺サイトは、被害者心理の隙を巧妙に突いています。
たとえば、アダルトサイトを利用したワンクリック詐欺の場合、「サイトの利用を誰にも知られたくない」という後ろめたさからユーザーもついつい言われるままに料金を支払ってしまったりします。

もちろん、一度支払ってしまったお金が返ってくることはほとんどありません。
アダルトサイト以外にも、偽の通販サイトで買い物をすることでお金や個人情報を盗み取られたり、悪質なウェブ広告から有害サイトに誘導されたり……といった被害が現在でも数多く報告されています。

詐欺サイトの本当の恐ろしさ

詐欺サイトによる被害の本当の恐ろしさは、ただ単に「お金を騙し取られる」ということだけではありません。
詐欺サイトの本当の目的は、ユーザーから個人情報を収集することにあります。

詐欺サイトに一度でも引っかかってしまうと、ユーザーの氏名、住所、電話番号、クレジットカードなど、コアな個人情報を登録されてしまい、その後も半永久的に利用されてしまいます。

特に、クレジットカード情報は深刻な被害に直結しますし、性別や生年月日といった一見すると利用価値が薄そうな情報でも、断片をつなぎ合わせることで犯罪につながる可能性があります。
また、詐欺サイトにアクセスしただけでIPアドレスが記録され、「詐欺に引っかかりやすいユーザー」として何度もターゲットにされてしまうケースも充分に考えられます。

詐欺サイトにアクセスしてしまったら?

詐欺サイトにアクセスしてしまっても、あわてる必要はありません。

いわゆるワンクリック詐欺の場合、たとえサイトに登録していたとしても利用規約に同意していないかぎり契約は成立せず、料金を支払う義務も発生しません。
偽通販サイトですでに代金を納めてしまった場合は直接の返金は難しいため、消費者生活センターなどの公的な相談窓口に問い合わせを行い、その後の対応についてアドバイスをもらうのが先決です。

詐欺サイトは絶対に開かない!

万が一、詐欺サイトにアクセスしてしまったとしても、基本的には無視をしたり、公的な相談窓口に問い合わせたりすることで対応可能です。
ウェブ犯罪は被害者心理の隙を巧妙に突いてきますので、あやしいサイトやメッセージには安易にアクセスしない、など、初歩的な対策を徹底し、被害に遭うリスクを最小限におさえましょう。